波乱万丈な予感
始めまして、突然の解雇で体調を崩したshunです。
これから始まる会社との戦いや転職活動に戦々恐々としております。
しかし、ここで泣き寝入りしては人生損するだけなので、自分が納得するまで戦ってやろうとおもいます。
いつでも確認できるように労基のリンクを貼っときます。
突然のクビ宣告
ある日社内で経営難の話が飛び交います。
そして告げられる退職勧奨。
動揺して仕事が手に付かず焦る中、さらに仕事を振られパニックになる私。
なぜ退職勧奨しておきながら、追加で仕事を振るのか。
今思えば自己都合退職へ誘う第一歩がスタートしていました。
こうして順調？にメンタル不調に体調不良で出社できなくなり、無職となることが確定しました。
コロナ禍での解雇、大不況に飲み込まれる
元々転職を考えていた私ですが、こんな形で無職になるとは想定していませんでした。
20代半ばで解雇されたわけですからね、精神的にもかなりしんどい状況です。
気持ちを切り替えて
よし、転職活動だ！とはいかず、まずは自分の体調不良、メンタル不調を回復させることを優先して考えます。
しかしそんな悠長なことを言っている間もなく、世界はコロナ騒動で就職難に突入。
大手企業でも業績が悪化し、航空系では新卒たちの内定取消という事態に。
私がハローワークに足を運ぶと既に求職者、失業者で人が溢れかえっていました。
悪徳企業っぷりを発揮！迫る自己都合退職
今回の退職は会社からの退職勧奨だったので、会社都合退職となるはずでした。
しかし、会社は執拗に自己都合退職になるよう退職届に
”一身上の都合で退職します。”
の一文を入れさせようとしてきました。
会社で、社長の前で退職届を書くように言われ監視されることもありかなりしんどかったです。
のらりくらりかわして、その場での提出を避けることに成功したのですが動揺は隠しきれず、メール対応や仕事内容で他社さんに迷惑をかけてしまったのは仕方ないと思います。
このミスもかなり詰められることになりましたが。。。
しかし、なぜそこまで自己都合退職にさせたがるのか不思議で仕方がなかった私は
自己都合退職と会社都合退職の違いを調べてみました。
会社都合退職は難しい
日本の法律上、会社都合での解雇は相当厳しい法律があるようでした。
こう言った場合、会社が取る行動は
自発的に退職するように圧力やパワハラ、過度な仕事を与えて達成できないようにしたり、逆に一切仕事を与えなかったり非人道的な方法をとることがあるそうです。
私の場合も漏れなく圧力が加わっていたので、経営者からしたら常套手段なんでしょうね。
こちらのサイトで簡潔に説明されているので参考に載せておきます。
解雇する場合の会社のデメリット
雇用促進の観点から、企業は解雇した従業員がいないことを条件に行政から助成金を受けている場合があります。
また、解雇はその従業員の生活を著しく脅かす原因となります。
よって賠償金を請求される恐れがあるため、自己都合退職を迫ります。
これらのリスクを回避するため、経営者は解雇ではなく自己都合退職を迫りまり助成金をもらいつつ、後から訴えられないようにリスク回避を行います。
自己都合の場合の自分のデメリット
自己都合退職の場合いつくかデメリットがあります。
退職勧奨の場合、自分の意思で辞める訳でもないのにデメリットがあるなんで受け入れられませんよね。
そのデメリットというのが、
失業給付金の3ヶ月間の待機があるというモノ。
これから転職活動をするにあたり、しばらく無職となるのはほぼ確実。
そんな時に収入がゼロになるデメリットは絶対に避けたいところです。
なんとしても会社都合退職を勝ち取りましょう。
会社都合退職と聞くと世間のイメージはあまり良いモノではないかと思われます。
しかし、倒産や業績悪化による人員整理など、
自分ではどうにもならないこともあります。
そのため、会社都合退職というのはそこまで気にするほどの退職理由にならないというのが転職コンサルタントのアドバイスでした。
以前は会社都合退職の場合、面接を受けている会社が以前の会社に人となりや仕事への取り組みなどを質問していたため、転職に不利になることもあったそうですが、現在は個人情報保護法によりそのような行いはNG行為となっています。
よって、会社都合退職のデメリットは特に気にする程のモノではないそうです。
メンタル不調と労基法違反
連日のように受ける退職勧奨や早急な自己都合退職への圧力に心身ともに疲弊した私は体調を崩してしまいました。
今後の生活への不安もある中、無理な仕事を割り振られ圧を受け、メンタルがぶっ壊れた私は周囲の大人に相談することに。
この時相談したのが
メンタルクリニックと個人的にやりとりしていた転職コンサルタント。
全く属性の異なる2者が口を揃えて
”時代にそぐわないほどの労働基準法違反を犯している”
と仰っていました。
元々残業時間の扱いが杜撰だったり、時給換算の残業代が最低賃金以下だったりということも重なり、労働基準監督署へ相談に行くことを決意しました。
労基へ相談に言った結果、1年間のボーナス並の未払い賃金があることが発覚し、これについても請求することになりました。
悪徳企業と法に則って戦う
労働基準監督署へ相談に行って発覚した”未払い賃金（ボーナス1年分以上の額）”。
これから無職となる私にとって渡りに船。是非とも回収したい。
ということで、私は労基のアドバイスを受けつつ法に則って請求書を作成し、送付。
相手が幾ら悪徳と言っても私は法に則って対処したい。
個人的に少なからず恩は感じていたたし、裁判沙汰にするつもりもなく通常郵便で郵送した結果、悪徳企業は完全に無視。
これに関しても労基へ相談し、ついに申告することにしました。
申告を済ませた私は次なる申請の手続きへ移り、法的にも効力のある内容証明郵便での郵送としました。
これで幾ら悪徳企業と言っても無視はできないはず。
こうして2020年、私の悪徳企業との戦いが始まりました。
コメント